バイク乗りが引っ越しを考えた時に知っておきたい４つのポイントを解説！

進学や就職、転勤や転職に合わせて行う引っ越し。
生まれた家でずっと暮らし続けている、10回以上の引っ越しを経験しているなど、人生のスタイルは人それぞれですが、国立社会保障・人口問題研究所の第８回人口移動調査報告書（https://www.ipss.go.jp/ps-idou/j/migration/m08/ido8report.pdf）によると、引っ越し回数の平均は3.04回となっています。
新たな生活が始まる引っ越しには期待や希望がある一方、関連するさまざまな手続きも発生します。
ここでは引っ越しに伴ってバイク乗りが直面する問題や疑問を取り上げ、対応策を解説します。

物件選びのポイント

駅から近いか、近所に商業施設があるか、保育園や小中学校まで通学時間は……などなど、引っ越し先の物件選びにはいくつもの条件があります。
中でもバイク乗りにとっては「愛車が置ける」ことをクリアする必要があります。
バイク置き場については、引っ越し先が賃貸なのか持ち家なのか、戸建て物件なのか集合住宅なのかによって条件が異なりますが、引っ越し後に「こんなはずじゃなかった!!」と後悔しないためにも事前のリサーチが不可欠です。

バイク駐輪可否の確認

バイクと共に引っ越し先を探すなら、その建物にバイクを駐輪できるか否かを真っ先に検索すべきです。
スマートフォンやPCによる物件選びが当たり前となり、不動産検索サイトにも住居部分に加えて駐車場や駐輪場の情報が掲載される例も増えています。

しかし、物件情報は間取りや住宅設備に関連した内容が中心で、駐車場や駐輪場については「有」「無」程度の大まかな情報しか掲載していないこともあります。

街角の不動産会社に足を運んで直接話を聴けばより詳しい情報が分かることもありますが、駐輪場が「有」でも対象は50cc以下限定という場合があります。
これは50cc以下のバイクが道路交通法上は自転車とみなされるからです。

バイク乗りなら51cc～125ccまでの原付二種も原付に入ることは知っている方も多いですが、それは道路運送車両法上の区分であり、道路交通法では小型自動二輪となるため駐輪が認められないこともあります。
また、場合によっては50ccのスクーターでも駐輪できない可能性もあるので、「50ccだから大丈夫だろう」と思い込まず、事前に確認しておくことが重要です。

バイク駐輪場の確認

希望の物件にバイクを駐輪できることが分かったら、できるだけ現場を確認しましょう。
共同駐輪場の場合、子供用自転車の有無もキーポイントです。

ファミリー層向けの共同住宅で子供用自転車が多いと、どうしても他の自転車やバイクへの接触が多い傾向にあり、駐輪傷などで車体が傷つくリスクは高まります。

また、駐輪場への導線も重要です。
道路から一段高く、自転車も押して上がらなければならないほどスロープが急な駐輪場は避けるべきでしょう。
出し入れは楽でも他人の目に触れやすいと、いたずらや盗難などの防犯面で不安が残る面もあります。

現住所が関西で引っ越し先が関東のように、距離が離れた引っ越しになる場合は難しいでしょうが、露天か屋根付きか、自転車が一緒に並ぶ共同駐車場なのかといった基本的なスペックは、できれば現地で確認しておくべきです。

近隣に駐輪できる場所があるか確認する。

立地や間取りには充分納得でき「あとはバイクさえ置ければ……」というのであれば、外部に駐輪場を借りるのもひとつの手段です。
月極のレンタルコンテナの中にはバイクを収納できるタイプもあり、自動車向けの月極駐車場と同様にバイク用の月極駐輪場を提供している不動産会社もあります。

外部に駐輪場を確保するというのは、分譲マンションなどの集合住宅の場合にも無関係ではありません。
自家用車には自走式立体駐車場が用意されていても、バイクは駐車できない物件を購入した場合、規約を無視して駐車し続ければご近所関係との雲行きが怪しくなることになりかねません。
もちろん、路上駐輪は絶対にいけません。

駐輪場を外部で借りると、その分月々の住居費の負担は増しますが、住まいとバイクを両立させるためには有効な選択肢となります。

駐車スペースに駐輪してよいかも確認

平置きタイプの駐車場に自家用車を駐車する場合、その駐車枠内にバイクが駐輪できることがあります。
普通車用の枠に軽自動車やコンパクトカーを置くのであれば、物理的にバイクを置けるかもしれません。

また、敷地内に駐車場に空きがあってバイク用として借りられる可能性もあります。
そうした方法で駐輪できそうな場合、大家さんや管理会社に確認してみると良いでしょう。

バイクの運び方

引っ越し先が決まり家財道具の移動を引っ越し業者に依頼したら、新居にバイクを運ぶ手段を考えなくてはなりません。
原付と大型バイクといったように２台以上のバイクを所有しているバイク乗りは、タイムパフォーマンスとコストパフォーマンスを両立させるために入念に計画を練ることが必要です。

自走する

学業や仕事との時間調整ができ、家族の理解も得られるのなら、事前準備の煩雑さや費用の面でも自走するのが最も低コストな移動手段といえるでしょう。
暑い、寒いといった問題もありますが、日頃から天候などお構いなくツーリングを楽しんでいるバイク乗りなら、むしろ新たな生活拠点への移動も楽しみになるでしょう。

ただし、バイクを運んだ後にこれまで住んでいた家に戻って荷物の送り出しなどをすることになると、復路分の交通費や日程的なロスが生じる場合もあるのでスケジュールを練った上で実践することが重要です。

引っ越し業者に依頼する

引っ越し業者の中には、家財道具と同時に自家用車やバイクの運送も行う会社もあります。
自社便や外部委託など運搬の形態はまちまちですが、一括で見積もりを行うことでバイク単体で輸送するより費用が抑えられることもあります。

しかし、特に遠方に引っ越す場合は新居での荷ほどきに要する時間を考慮して、家財道具とバイクが到着するタイミングを調整してから依頼すると良いでしょう。

バイク輸送専門業者に依頼する

運送業者を利用して一般貨物として運搬するしかなかった時代と比べて、近年はバイクの輸送を専門に行う業者が増えており、運搬依頼もネットを通じて容易にできるようになっています。
そうした業者はバイクの取り扱いにも慣れており、ガソリンを抜いたり梱包したりといった特別な準備することもありません。

さまざまな業者が輸送サービスを提供しており、自宅から新居までのドアtoドアや、輸送業者の拠点を利用したドアtoデポやデポtoドア、さらにデポtoデポといった手段も選択できます。
このうちデポtoデポがもっとも料金が安くなりますが、自宅からデポまでが遠ければ持ち込みや引き取りの交通費が必要です。
デポの拠点は輸送業者ごとに異なるので、料金を検索する際は複数の業者に問い合わせると良いでしょう。

住所変更手続き

家財道具とバイクが揃って新居に引っ越して新たな生活をスタートする際には、電気やガスなどのインフラを開通させ、市区町村役所での転入手続きや運転免許証の住所変更も必要です。
さらにバイクの住所変更も忘れずに行わなくてはなりません。

転入手続きや免許証の住所変更に対して、バイクの住所変更はつい後回しになりがちですが、車両と所有者の紐付けを正しく行うためにも、定められた期間内に確実に手続きすることが必要です。

住所変更手続きはいつまでに行う？

道路運送車両法により、住所変更手続きは引っ越し後15日以内に行うように定められています。
125cc以下の原付バイクと126cc以上のバイクでは手続きに訪れる場所が異なり、どちらも受付は基本的に平日の日中となるため、仕事などで時間が取りづらい人にとっては想像以上に早く期日が迫ってしまいますが、先送りにせず手続きを済ませましょう。

住所変更手続きを行わないとどうなる？

バイクの所有者は車両の登録証や車検証で管理されているので、軽自動車税の納付書が新しい住所に届かない可能性があります。
市区町村の役所で転入手続きを行うことで、所有者名が引き継がれて届く場合もありますが、引っ越し後15日以内に手続きを行うことは法律（道路運送車両法　第12条）に定められており、これに違反すると罰金が科される場合もあります。

また住所変更手続を行わないことで、車両の安全性に関するリコールの通知が届かず必要な整備や部品交換を受けられず、リコール箇所が車検検査に該当する項目だった場合、251cc以上のバイクでは車検に通らないこともあります。
住所変更を行わないのはデメリットこそあれ、何のメリットもありません。

住所変更手続きはどこで行う？

バイクの排気量によって、住所変更手続きの申請を行う場所が異なります。
大まかに分類すれば
125cc以下の原付一種・原付二種は市区町村の役所
126cc以上は居住する地域の国土交通省の運輸支局
となります。
手続きに必要な書類はそれぞれの窓口でもらえますが、自宅の住所を管轄する役所や運輸支局のホームページから申請書類をダウンロードできる場合もあるので、自宅にプリンターがあればあらかじめ印刷し、落ち着いて記入した上で窓口に持参しても良いでしょう。

住所変更手続きに必要なもの(125cc以下の原付バイクの場合)

排気量50cc以下の第一種原動機付自転車、51cc～125cc以下の第二種原動機付自転車ともに、住所変更手続きで一般的に必要とされているものは以下の通りです。

以前の住所で登録中の場合

・登録証(標識交付証明書)
・ナンバープレート
・本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカード、保険証等）
・印鑑(朱肉を付けて押すタイプ)

以前の住所で廃車済みの場合

・廃車証(廃車申告受付書)
・本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカード、保険証等）
・印鑑(朱肉を付けて押すタイプ)

例えば東京都渋谷区から東京都世田谷区に引っ越した場合、渋谷区ナンバーを世田谷区役所に持参して住所変更を行えば、世田谷区ナンバーが発行されます。
同じ市区町村内での引っ越しであれば、転居届を出すことで自動的に住所変更が行われるため、手続きの必要はない事もあります（例：世田谷区→世田谷区の引っ越しの場合）。
ただし、市区町村によって手続きや必要なものが異なる可能性もあるので、引っ越し前に役所のホームページや電話で問い合わせを行うのが確実です。

住所変更手続きに必要なもの(126cc～250ccの軽二輪バイクの場合)

126cc以上のバイクの住所変更手続きは国土交通省の運輸支局、具体的には引っ越し先の市区町村を管轄する運輸支局で手続きを行います。

例えば千葉県には千葉、成田、習志野、船橋、市川、野田、柏、松戸、袖ケ浦、市原の10種類の表示名があり、それぞれ管轄する市区町村が決まっています。

そのため、東京都江戸川区から千葉県野田市に引っ越した場合、住所変更手続きは野田自動車検査登録事務所で行います。同じ千葉県内だからといって、習志野自動車検査登録事務所に出向いても手続きはできません。
引っ越した先の市区町村がどの陸運支局の管轄下にあるかは「都道府県　ナンバープレート表示」（https://www.mlit.go.jp/jidosha/content/001622186.pdf）で検索すると、全国の運輸支局と管轄区域（市区町村）とナンバープレート表示が分かります。
住所変更手続きあたり、事前に用意するものは以下の通りです。

登録中の場合

・登録証(軽自動車届出済証)
・旧ナンバープレート(管轄区域が同じ場合は不要)
・自賠責保険証(自動車損害賠償責任保険証明書)
・新住所の住民票
・本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカード、保険証等）
・印鑑(朱肉を付けて押すタイプ)
・現金(1,000円前後、用紙代・手数料)

廃車済の場合

・廃車証(軽自動車届出済証返納証明書)
・保険期間が住所変更手続当日を含む自賠責保険証(自動車損害賠償責任保険証明書)
・新住所の住民票
・本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカード、保険証等）
・印鑑(朱肉を付けて押すタイプ)
・現金(1,000円前後、用紙代・手数料)

登録中のバイクの場合でも、同一管轄区域内での引っ越しであればナンバープレートは変わらないため、登録証とナンバープレートの提出は不要です。
また管轄区域が変更となる引っ越しでも、これまでのナンバープレートが付いたバイクで引っ越し先の陸運支局で住所変更手続きを行えば新たなナンバープレートをもらえるため、以前の住所地の陸運支局で廃車登録する必要はありません。
ただし、ナンバープレートを付けて走行する以上、自賠責保険に加入していなくてはなりません。

住所変更手続きに必要なもの(251cc以上の小型二輪バイクの場合)

車検のある251cc以上の小型二輪バイクの住所変更手続きは、基本的に126cc～250ccの軽二輪バイクと同様、引っ越し先の市区町村を管轄する運輸支局で手続きを行います。
事前に用意するものは以下の通りです。

登録中の場合

・車検証(自動車検査証)
・旧ナンバープレート(管轄区域が同じ場合は不要)
・自賠責保険証(自動車損害賠償責任保険証明書)
・新住所の住民票
・本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカード、保険証等）
・印鑑(朱肉を付けて押すタイプ)
・現金(1,000円前後、用紙代・手数料)

廃車済の場合

・廃車証(自動車検査証返納証明書)
・自賠責証(自動車損害賠償責任保険証明書)
・本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカード、保険証等）
・印鑑(朱肉を付けて押すタイプ)

車検付きの小型二輪バイクで廃車済みの場合、必然的に車検切れ状態であるため、住所変更と同時に中古新規検査を受ける必要があります。
これはいわゆる継続検査と同様に、外観検査や同一性の確認、ブレーキやスピードメーターやヘッドライトの検査を行います。
また自賠責保険料に加えて重量税や検査手数料も必要となります。

新生活を機にバイクを買い替えるという手も

大切にしてきた愛車と共に新たな拠点に引っ越した先で、新たなツーリングルートやグルメ旅を開拓していくのは大きな楽しみとなるでしょう。
その一方で現在のバイクに愛着はあるものの、年式が古くなって各部の不調が気になり始めているのなら、引っ越しを機にバイクを買い替えるというのも新たなバイクライフをスタートするひとつの手段となります。

輸送専門業者を利用してバイクを引っ越し先に運ぶには、移動距離によっては数万円単位の費用が発生することも十分に考えられるでしょう。
コストを掛けて不調が気になるバイクを引越し先へ運んだとしても、気持ちよくツーリングを楽しむにはさらにメンテナンス等の費用が掛かるとしたら……。
また、これまで愛車のことを任せてきた主治医のようなショップから離れることで、今後のコンディション維持に不安を覚えることもあるかもしれません。

そんな状況が考えられるのであれば、引っ越しを機にバイクを買い替えるのもおすすめです。
引っ越し前にバイク王に所有バイクを売却し、売却日から1年以内に新しいバイクをバイク王で購入すれば、最大3万円割引の恩恵を受けられる買い替え応援キャンペーンの対象となります。(※一部買い替え割引対象外となる在庫車両もあります。)

本来発生するはずだった輸送料金を使うことなく、買い替え応援キャンペーンの割引を加えれば新たな愛車を購入する上際に費用面で大きなメリットとなるでしょう。

バイク王なら他店舗在庫の取り寄せも可能で、126cc以上のバイクを購入する場合、同エリアの店舗であれば店舗間の配送料が無料となるためバイク選びの幅も広がります。
買い替えするか否かは今乗っているバイクの査定額次第という事であれば、一度無料お試し査定で愛車の取り扱い状況について確認してみると良いでしょう。
また、バイク王の販売スタッフは、愛車の売却から次のバイク探しまで一貫して案内可能なため、買い替えを検討中であればまずは相談してみることをおすすめします。

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バイク乗りが引っ越しを成功させるにはリサーチが不可欠

引っ越しのきっかけは人それぞれですが、ことバイク乗りが住まいを変えようとするといくつもの課題に直面することがお分かりいただけたと思います。

隣家も隣人もいない「大草原の小さな家」ならさておき、アパートやマンションのような集合住宅ならば駐輪場の確保が必須です。
家族の生活のしやすさを考えた場合、自分のバイク趣味ばかりを優先できないというのも、世のお父さん世代に共通した悩みでしょう。

そんな中で少しでも良い環境でバイクを楽しみたいなら、まず第一に置き場＝駐輪場にこだわりたいものです。
共同の駐輪場でも、バイク1台分ごとに区画線が引かれている物件もありますし、他人の目に触れづらくセキュリティレベルの高い駐車スペースが付帯する物件もあります。

そうした「バイク向け」の住まいを見つけるには、さまざまな方向から検索することが重要です。
駅から近くて築浅なマンションは誰もが注目しますが、駅からちょっと離れて車がないと不便さを感じるような場所に、充実した駐輪スペースを備えた物件があるかもしれません。

自宅とは別に保管場所を借りると決めたら、月極のコンテナガレージを検索してみるのも良いでしょう。
実際、アパートやマンションの駐輪場に置いた原付スクーターを足代わりとして、コンテナガレージにメインの愛車を保管しているバイク乗りも少なくありません。

バイク輸送専門業者や引っ越し業者を利用した引っ越し先への運搬も、リーズナブルな手段を見つけるには検索がカギを握ります。
業者のデポ優先で引っ越し先を決めるのは現実離れした話ですが、意中の物件の近所にデポがある輸送業者を選んでドアtoデポにすることでコストを抑えることが可能となります。

そしていざ引っ越しを終えたら、なるべく早急に住所変更手続きを行うようにしましょう。
市区町村の役所や運輸支局は平日の日中しか稼働しておらず（一部の役所や土日開庁の例もあります）、いわゆる「会社勤め」のバイク乗りにとっては難易度が高いかもしれません。
しかし住所変更を放っておいて他府県ナンバーで走り続けるのは法律違反であり、さまざまな情報が届かないという点で不利益を被るのもユーザー自身です。
バイクの有無にかかわらず、引っ越しした際には市区町村の役所に届け出をする機会が必ずあるはずです。
原付であればそれと同時に役所で手続きできますし、軽二輪バイクや小型二輪バイクを管轄する運輸支局を調べておけば、役所のついでに立ち寄って住所変更できるかもしれません。

役所や運輸支局の場所や住所変更に必要な書類もネットで検索できるものが多く、事前に調べてしておけば準備不足で無駄骨を折らずに済むはずです。
引っ越しを成功させて大好きなバイクに乗り続けるためには、やはりあらゆる局面でのリサーチが不可欠なのです。